ぎっくり腰 仕事 休む 期間

仕事中でぎっくり腰になった場合、健康保険で治すか労災を使うかは悩むところですね。

それでなくとも、腰痛でつらい時期に保障で悩む事がないように、今回の記事でシッカリと見ていきましょう。

特に、応急処置や仕事復帰までの目安を検証していきます。

労災が使えるケースとそうでないケースも考えていきます。

さっそく見ていきましょう。

ぎっくり腰で仕事を休む期間はどれぐらい？

ぎっくり腰になると瞬間的に背中や腰に激痛が走ります。

その状態が数日続き、たいてい起きても寝ても痛みを感じます。

何か重いものを持った瞬間だけではなく、くしゃみでもぎっくり腰は出ます。

年齢的な事も関係していますが、体の柔らかさや筋肉が大きな要因を占めています。

重度のぎっくり腰でなければ、通常3日ほど安静にすれば、痛みも治まってきます。

ですが、仕事のスタイルに応じて気を付けなければならない点もあります。

ここでは、仕事の種類に合わせて腰を休める期間を見ていきましょう。

■デスクワーク

オフィスで働いている場合では、座位で痛みがなければ仕事に復帰しやすいかもしれません。

ただ、クーラーが効いている・ストレスが多い職場であれば復帰の時期は完治してからにしましょう。

■体力を使う職場

腰痛が回復すれば職場に復帰出来ますが、腰に負担を与える重いものや腰をツイストする作業には、今後も特に気を付けなければなりません。

また、腰をサポートするベルトを使用するなど腰を保護するアイテムを使うようにしましょう。

■立ちっぱなし

同じ姿勢でレジを打つなど立ちっぱなしの仕事は最も腰を傷めやすく、慎重を期さなければなりません。

ぎっくり腰で仕事に復帰するタイミングは？

仕事に復帰するタイミングとしては生活に支障が出なくなってからという判断が必要です。

では、ぎっくり腰と完治までの流れを見ていきましょう。

■発症期

ぎっくり腰になってから少なくても3日間は痛みが続き、痛み止めや安静が必要です。

発症した時点で直ぐに病院に行けると良いのですが、夜や次の日になってしまう事もあるでしょう。

その場合、患部を出来るだけ冷やして炎症を抑える事が必要です。

氷嚢やアイスノンを使いましょう。横になる場合では、足をやや高くして横になる事が出来ます。

■回復期

3日を過ぎた頃に炎症が治まって、痛みが和らぐかもしれません。

しかし、まだ完治していない事を思いに留めて安静を努めましょう。

お風呂で腰を温めても良いのはこの時期以降です。

■リハビリ期

完全に痛みが引いても痛みが繰り返す場合もあるため、まだ、用心が必要です。

リハビリ期にはコルセットなどを使わないようにして、出来るだけ腰の筋肉を柔軟にする事に努めましょう。

仕事でぎっくり腰になったら労災は適応されるの？

では、保証ではどのような点を覚えておくべきでしょうか？

「労災保険」は仕事中の事故や怪我を保証する保障です。

しかしながら、腰痛の場合では日常生活の要因も関わってくるため、全てのケースで労災保険が使えるとは限らないというのが現状です。

では、どのような場合労災が下りるのでしょうか？

具体的なケースを挙げておきましょう。

①いつもはデスクワークなのに、その日に限って重たいものを運んでぎっくり腰になったケース。

急激な力の作用が突発的に腰に圧力を与えたと認められ労災が下りる事があります。

②長期的な同じ作業が原因で、腰の筋肉が徐々に疲労してある日ぎっくり腰になったケース。

これは、蓄積された仕事の疲労が原因でぎっくり腰になったと判断されて労災が下りる事があります。

③元々腰が弱かった人が過労や寝不足で仕事を続けてぎっくり腰になったケース。

これも、蓄積された疲れが原因であると医師が判断した場合では労災の対象になるでしょう。

④その他

仕事中の事故や通勤時のアクシデントでは労災保険が適用されるケースがあります。

医師に相談して、診断書を書いてもらうようにしましょう。

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ぎっくり腰になった際の処理や治療費など参考になったでしょうか？

最後になりましたが、猫背やパソコンに向かう姿勢は徐々に腰の筋肉を弱めてしまいます。

ストレッチや全身を使った運動を定期的に行って、強い腰・ぎっくり腰になり難いボディを目指しましょう。

また、過食やアルコールの飲み過ぎはぎっくり腰の時は良くありません。

お大事にしてくださいね。